DMAT紹介

2016/ 1/ 1 更新

DMAT(災害派遣医療チーム)が誕生しました

平成26年3月1日付にて、大分県より県内21か所目の「大分DMAT指定病院」として指定されました。

 当院は、昭和43年の開設以来45年にわたり地域医療の貢献に努力してまいりました。また、平成9年には災害拠点病院の指定を受け、災害時の医療救護活動においても中心的な役割を担う病院として取り組んでおります。
 この度、厚生労働省は、平成7年の阪神・淡路大震災、平成23年の東日本大震災をうけ、平成24年4月1日より災害時における医療体制の充実強化のため、災害拠点病院にはDMATの保有を必須とするなどの指定要件を求められることとなりました。
 当院としましては、医師不足、スタッフ不足の中、1チームを編成、災害急性期に活動できる機動性を持ち、トレーニングを受けたDMAT隊員を目指し、本年1月、兵庫県災害医療センターにて5名の職員が、4日間の講義と実践さながらの厳しい研修を経て、日本DMAT隊員として、1月19日付で登録されました。これを踏まえて、大分県から3月1日付で「大分DMAT指定病院」として指定されました。
 今後は、スタッフの拡充を目指しつつ、地域内外においても災害医療に貢献できる病院を目指して、努力してまいります。

DMAT登録隊員を目指して(決意表明中の石井 院長) 
日時:2014年1月15日~1月18日   会場:兵庫県災害医療センター
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平成26年1月15日より1月18日までの4日間日本DMAT隊員養成研修に5名のスタッフが受講し
無事研修が修了しました。(写真提供:町田市民病院、藤岡 様)
 
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平成26年3月4日大分県庁にて、指定証の交付式
石井 院長挨拶(左)   後藤看護師(右)

挨拶)  大分県DMAT指定病院として、また大分県災害拠点病院として、関係機関としっかり連携をとりながら、竹田市・豊肥地区の地域の災害救急医療の充実のため、さらに大分県、日本全体の災害救急医療に貢献できるように、その使命感と責任感を胸に、隊員を中心に職員一丸となり頑張ってまいります。今後とも引き続きのご指導ご支援のほどどうぞよろしくお願いします。
平成26年3月4日 竹田医師会病院 院長 大分DMAT日本DMAT隊員   石井一誠

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無事「交付式」終了しました  

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 DMATとは(日本DMATホームページより)                                         

 DMATとは「災害急性期に活動できる機動性を持った トレーニングを受けた医療チーム」と定義されており  ※平成13年度厚生科学特別研究「日本における災害時派遣医療チーム(DMAT)の標準化に関する研究」報告書より

災害派遣医療チーム Disaster Medical Assistance Team の頭文字をとって略してDMAT(ディーマット) と呼ばれています。

医師、看護師、業務調整員(医師・看護師以外の医療職及び事務職員)で構成され、大規模災害や多傷病者が発生した事故などの現場に、急性期(おおむね48時間以内)に活動できる機動性を持った、専門的な訓練を受けた医療チームです。

災害拠点病院とは(ウィキペディアより)

緊急事態に24時間対応し、災害発生時に被災地内の重症の傷病者を受け入れ、また、搬送し、医師団を派遣するなど、地域の医療活動の中心となる機能を備えた病院。

 大分県災害拠点病院とは(ウィキペディアより

大分県では、合計12の病院が災害拠点病院として指定されている。このうち、大分県立病院は基幹災害医療センターとして大分県における災害医療の中心的な役割を果たし、他の11の病院は各二次医療圏に少なくとも1以上が配置され、地域災害医療センターとして各医療圏における中心的な役割を担っている。大分県の拠点病院は一つの二次医療圏に複数の病院が指定されていることがあるが、これは、それまでの大分県地域保健医療計画に代わり、2008年に大分県医療計画が策定されたことで下記の通り10圏域の二次医療圏が6圏域に再編されたこととも関係する。

【東部】
   東国東(国東市・姫島村) + 別杵速見(別府市・杵築市〔旧大田村を除く〕・日出町)+ 宇佐高田の旧大田村 
【中部】
   大分(大分市・由布市) + 臼津(臼杵市〔旧野津町を除く〕・津久見市)+ 大野の旧野津町 
【南部】
   佐伯(佐伯市) 
【豊肥】
   大野(豊後大野市・旧野津町) + 竹田直入(竹田市) から旧野津町を除いた地域 
【西部】
   日田玖珠(日田市・九重町・玖珠町) 
【北部】
   中津下毛(中津市) + 宇佐高田(豊後高田市・宇佐市・旧大田村)から旧大田村を除いた地域

災害拠点病院の要件

 【災害拠点病院指定要件】(「災害における医療体制の充実強化について」平成24 年3 月21
日付厚生労働省医政局発出より抜粋)

<運営>
① 災害発生時に、被災地からの傷病者の受入れ拠点になること。
② 災害派遣医療チーム(DMAT)を保有し派遣体制があること。また、災害発生時に他の医療機関のDMAT や医療チームの支援を受け入れる体制を整えておくこと。
③ 地域の二次救急医療機関とともに定期的な訓練を実施すること。また、災害時に地域の医療機関への支援を行うための体制を整えておくこと。
④ ヘリコプター輸送の際には、同乗する医師を派遣できることが望ましい。

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